デジタルトランスフォーメーションの基本知識

近年、さまざまな業界で推進される「デジタルトランスフォーメーション」ですが、どのようなものか聞かれると答えられない方もいるのでは。今回は、デジタルトランスフォーメーションについて解説します。

「デジタルトランスフォーメーション」という言葉を聞いたことがあると思います。ただ、単語として耳にしたことはあるものの、その内容について詳しく知らない方が多いのではないでしょうか。

実は、デジタルトランスフォーメーションは今後の日本経済にとってとても重要な取り組みで、実践できるかどうかによっては5年後の日本経済が大きな損失を受けることにつながるリスクがあります。

そこで、今回はデジタルトランスフォーメーションとはどのようなものなのかをご紹介します。

デジタルトランスフォーメーションとは?

デジタルトランスフォーメーションとは「IT」の「変容」に関連する言葉です。では、具体的にいつできた概念なのかと、経済産業省による定義を説明します。

スウェーデンの大学教授が提唱した概念

デジタルトランスフォーメーションは2004年、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念です。教授の言葉を借りれば、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させていく」ということだそうです。

なお、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)は「DX」と略されます。「なぜX?」と思うかも知れませんが、これは、英語圏では「Trans」を「X」と表現することが多いからです。

経済産業省がガイドラインを発表

日本国内では、2018年に経済産業省から「デジタルトランスフォーメーションの推進のためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」が発表されました。

同ガイドラインによると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とされています。

つまり、経済産業省はデジタルトランスフォーメーションを、ただIT技術を活用するものではなく、企業そのものを改革する取り組みと定義したのです。

デジタルトランスフォーメーションの具体例

ここまで、デジタルトランスフォーメーションについて概念や定義をご説明してきたわけですが、具体的にどのようなものなのかまだ分かりづらいですよね。

そこで、デジタルトランスフォーメーションの具体例をまとめました。
みなさんがすでに触れられているサービスが、デジタルトランスフォーメーションの一例だということがイメージできるのではと思います。

事例1:アパレル業界で急成長してきた「ZOZO」

縮小傾向にある、と言われるアパレル業界において、「ZOZOTOWN」を運営するZOZOは急成長を遂げてきました。それも、アパレルとは相性が悪いとされてきた、ネット通販でです。

そこにはさまざまな理由があるわけですが、ひとつはネット通販(デジタル)に適応しやすい若者をターゲットに人気のブランドを揃えてきたことが挙げられます。

また、身体を正確に採寸する「ZOZOSUIT」を開発したり、毎月送られてくるアイテムを自宅で試着してから選べる「ZOZOおまかせ定期便」を提供したり、とデジタルと顧客のニーズを上手に掛け合わせてきたからこその結果なのでしょう。

※現在、「ZOZOSUIT」と「ZOZOおまかせ定期便」は提供中止されています。

事例2:服薬の悩みを解決する「大塚製薬」

ネット通販関連以外にも、デジタルトランスフォーメーションを活用している企業はいくつもあります。そのひとつが医薬業界の最大手「大塚製薬」です。

これまで医薬業界では、患者の処方薬の飲み忘れが課題とされてきました。

そこで、「大塚製薬」はNECと共同で、服薬支援システム「プレタールアシストシステム」を開発。このシステムは服薬のタイミングを錠剤ケースに内蔵されたLEDの点滅でお知らせすることで、処方薬の飲み忘れを防止するというものです。

また、同時に服薬時間をスマホに通知したり、服薬状況を専用アプリから確認できたり、と家族や医師、薬剤師も患者の服薬状況を把握することができます。社会の課題(処方薬の飲み忘れ)を、デジタル技術で見事に解決したわけです。

デジタルトランスフォーメーションが推進される理由

冒頭で説明したように経済産業省からデジタルトランスフォーメーションの指針、ガイダンスが発表されたわけですが、それがなぜ今後の日本経済に大きく影響するのでしょうか。

それは経済産業省により設置された研究会が発表した「DXレポート 〜ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開〜」の内容から見えてきます。

同レポートでは、IT技術の活用と柔軟なビジネスモデルの創出が求められるものの、「何を如何になすベきかの見極めに苦労するとともに、複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムも足かせとなっている」と指摘しています。

そして、このまま既存システムを残すと2025年以降、日本経済は年間最大12兆円の損失が見込まれると警告しており、これが「2025年の崖」と呼ばれる問題です。
このままいくと遠くない将来、日本経済は取り返しのつかない損失を被る、かもしれないからこそデジタルトランスフォーメーションは推進されているわけです。

小さな一歩から取り組んでいこう!

今回は、デジタルトランスフォーメーション(DX)とは何か、なぜ政府が推進しているのか、実施されないと起こりえるリスクについてまとめてきました。

IT技術の進歩に伴い、どの業界も、企業も変化していかないといけない時代のなかで、生き残るすべとしてデジタルトランスフォーメーションはあります。

ただ「IT技術の進歩に合わせて、変化しましょう」と言われても、いきなり大きく変化するのは難しいので、まずはできるところから挑戦していきましょう。

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堀本一徳

世界24カ国を旅した自由人。現在はライター兼カメラマン兼ウェブデザイナーとして活動中。得意分野はIT(情報系学科出身)、旅行、教育(教員免許あり)