製品の安全性を保証するPSマークとは?
そもそもPSマークって何? というかたも多いかもしれません。そこでまずはPSマークとは何かについて簡単にご説明します。
ガスや電気など危害発生の恐れがある製品を製造、輸入する業者に対し、国が定めた技術基準の遵守を義務付けています。その技術基準を満たした製品に表示することが義務付けられているのがPSマークです。
これらの製品を販売する業者はPSマークが表示されたものでなければ、販売又は販売を目的とした陳列をしてはいけません。
PSマークが製品に表示されていないということは、その製品の安全性が確認されていないということですし、そうした製品を購入することはとても危険です。そこで、今回はどういった製品にPSマークがついているのか、そして特に手に取って確認できないネットショッピングで安全に買い物をするためのポイントをご紹介します。
PSマークが付いている製品って何があるの?
PSマークは消費生活用製品安全法、電気用品安全法、ガス事業法、液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律の製品安全4法で規制されている製品に表示されます。
PSマークの近くには、製造又は輸入した事業者の名称が、菱形のPSマークにはこれらに加え、第三者の機関が検査したことを表す略称が表示されています。
主な製品は次の通りです。
消費生活用製品安全法(PSCマーク)
ベビーベッドやライター、圧力なべ、オートバイのヘルメットなど日常生活で利用するもののなかでも消費財の製品の安全性についてのマークで、対象製品は10品目。圧力式の炊飯器を買う時などは気を付けたいですね。
▲家にあったライターにPSCマークを発見。また、PSCマークの近くには、製造又は輸入した事業者の名称と第三者の機関が検査したことを表す略称もありました。これからも安心して使えます。
そのほかPSCマーク表示と製品一覧は以下サイトをご確認ください。
▼参考サイト:経済産業省「消費生活用製品安全法の概要」
電気用品安全法(PSEマーク)
モバイルバッテリーやLEDランプ、延長コード、電気マッサージ器、電気洗濯機、電気冷蔵庫など家庭にある製品のなかで電気製品の安全性についてのマークで、対象商品はなんと457品目! 家電の買い替えの際など、注意が必要です。
▲筆者が使用しているパソコンのACアダプターにも付いていました。また、PSEマークの近くには、製造又は輸入した事業者の名称と第三者の機関が検査したことを表す略称もありました。
そのほかPSEマーク表示と製品一覧は以下サイトをご確認ください。
▼参考サイト:経済産業省「電気用品安全法の概要」
ガス事業法(PSTGマーク)
ガス瞬間湯沸かし器やガスコンロ、ガスストーブなど家庭のある製品のなかでもガスを使った製品の安全性についてのマーク。対象品目は8品目です。もし付いていなかったら、ガス漏れなどの事故が不安ですね。
▲自宅のガスふろバーナーに付いていました。一安心。
そのほかPSTGマーク表示と製品一覧は以下サイトをご確認ください。
▼参考サイト:経済産業省「ガス事業法」
液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律(PSLPGマーク)
風呂釜や調整器、カートリッジガスコンロ、液化石油ガス用ガス栓、液化石油ガス用ストーブなど液化石油ガス製品の安全性についてのマークで、対象品目は16品目です。一番身近な製品としてはカセット式コンロ。お手持ちのものがあればチェックしてみましょう。
▲こちらはガスの調整器。こんな小さなところにもしっかり付いていました。
PSLPGマーク表示と製品一覧は以下サイトをご確認ください。
▼参考サイト:経済産業省「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律の概要」
実際にこれらの製品を購入する際は、事前に事故やリコールなど最新の情報を確認しておくとより安心です。
リコール情報ほか最新情報は以下サイトをご確認ください。
▼参考サイト:経済産業省「製品安全ガイド」
ネットショップで安全に購入する際のポイント
実店舗であればPSマークが表示されているかどうかを実際に自分で確認できます。でもネットショップでは製品を手に取って確認できないため、本当にPSマークがついているかどうかわかりません。そこで次の3つのポイントを意識して、なるべく信頼できそうな販売業者から製品を購入したり、購入後のサポートが充実したりしているところで買うようにしましょう。
- 販売している業者の氏名、名称、住所、電話番号等が掲載されているか事前に確認する
- 返品が可能か、保証が付いているかどうかなど、購入後の販売事業者の対応内容を確認する
- 商品のラベル表示部分が画像で掲載されていないか、説明にPSマーク取得済といった内容がないか確認する
以上のポイントをしっかりと確認し、安全な製品を購入するよう、こころがけてください。特にオークションサイトのように個人間での売買の際はより慎重に確認することをおすすめします!
▼参考サイト:経済産業省「インターネット取引で製品を購入される皆様へ」
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