コロナ禍において会社以外の場所で働く機会が増えました。いつの間にか耳に馴染んでしまった「テレワーク」と「リモートワーク」という言葉ですが、内容に違いはあるのでしょうか。
「テレワーク」と「リモートワーク」の違い
このふたつの言葉はどちらも造語です。「テレワーク」はTele(離れた)とWork(働く)を組み合わせた言葉で、遠隔地で働くことを意味します。「リモートワーク」はRemote(遠隔)とWork(働く)を組み合わせた言葉で、これもまた遠隔地で働くことを意味します。
ふたつの言葉の違いは「テレワーク」が厚労省によって定義付けられているのに対し、「リモートワーク」は明確な定義がない点です。ちなみに、テレワークの定義は「ICT(情報通信技術)を活用した、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」です。
官公庁や大企業でよく使われているのが「テレワーク」、IT企業やクリエイティブ系の企業で使われているのが「リモートワーク」といったところです。それほどの差はないため、状況によって使い分けましょう。
テレワークの三つの働き方
テレワークには働き方によって三つの形態があります。在宅勤務、モバイル勤務、サテライトオフィス勤務の三種類です。
いずれも勤務地外で働くことになります。どれかひとつに限定しなければならないことではなく、たとえば、サテライトオフィスに行くまでの交通機関内などでモバイル回線を利用して仕事をすれば、それはモバイル勤務ということになります。要は、会社へ行く必要のない働き方のことをテレワーク(またはリモートワーク)と呼ぶのです。
在宅勤務
在宅勤務は、従業員が自宅で働く形態です。コロナ禍で一気に広がりました。
基本的に自宅でしか仕事をしないフル在宅勤務と、出社日と在宅日を組み合わせたハイブリッド型の在宅勤務があります。フル在宅勤務の場合、住居を遠隔地に構えることも可能になります。
モバイル勤務
モバイル勤務は、先ほど触れたようにモバイル端末(ノートPCやタブレットやスマートフォンなど)を活用し、移動中の交通機関や取引先のオフィス、飲食店などで働く形態です。自宅や会社外の隙間時間を見つけて働くことにより、生産効率の上昇や労働時間の短縮に役立ちます。
サテライトオフィス勤務
サテライトオフィス勤務は、その名の通り自宅でも移動機関でもなく、サテライトオフィスやコワーキングスペースで働く形態です。顧客情報や開発にかかわる情報を扱う人(SEやコールセンターなど)に多くみられます。地方に住む社員のためにオフィスを設置する場合もあります。
テレワーク導入のメリット
テレワークを実現するためには、日々の作業のデジタル化が必須となります。ペーパーレス化や、承認手続きのデジタル化、情報の見える化、コミュニケーションの多様化などです。多くの課題を解決することで見えてくるメリットについてまとめてみましょう。
生産性の向上
デジタル技術の進展にともなう生産性の向上が期待できます。なかでもモバイル勤務はこれまで無駄になっていた隙間時間を利用できることから大きな生産性の向上につながるでしょう。
在宅勤務がどのくらいの生産性向上につながるかは、導入環境、会社側の受け入れ体制構築に依存する点が大きいかもしれません。
コストの削減
テレワークの導入には端末代やネットワーク環境構築、セキュリティなどの初期コストがかかりますが、長期的には、オフィスの家賃や施設費、印刷代や用紙代、通勤や移動の交通費の削減を見込むことができます。
人材の確保
いまや、職業選択をするときにテレワーク実施を条件にする人も増えているくらいの重要項目です。
テレワークは従業員のQOL(生活の質)を向上させ、就業の自由度を上げます。
すでに勤務している人の中には育児や介護、自身の病気やケガで、就労継続を諦める人もいます。しかし、テレワーク導入によって、これらの人々を引き留めることが可能になります。
また、通勤が難しい高齢者や障がい者の就労も可能となり、ダイバーシティを実現できます。
テレワーク導入のデメリット
テレワークを行うには、機材の手配からネットワーク環境の確保まで、さまざまな解決課題があります。ここでは、テレワークを行うことによるデメリットに目を向けてみましょう。
セキュリティ問題
セキュリティの問題は会社にとって非常に重要な点です。出社すれば問題がないというわけではありませんが、インターネットを介して仕事をするテレワークでは、その脅威もより大きくなります。個人宅や外出先ではサイバー攻撃との接点が増え、ウイルス感染やハッキングなどの被害を受けやすくなるためです。
また、USBメモリなどの記録媒体や社用パソコンを持ち歩くことで、紛失や盗難のリスクも高まります。
管理の問題
社員が直接目の届かない場所にいるため、長時間労働やサボリを見抜きにくくなります。社員の中には、一人きりでは緊張感を維持できなくなる人も出てくるでしょう。仕事とプライバシーの切り分けが難しい場面も出てきます。また、進捗を直接確認できないため、業務の状況把握が難しくなります。
これらの問題はITC(情報通信技術)の導入でかなりの程度まで軽減することができます。
コミュニケーション不足
会社で顔を合わせない分、社員同士のコミュニケーションが不足しやすくなります。認識のずれや結束力の低下、孤独感などの問題が生じることもあるかもしれません。出勤者と在宅勤務者が分かれている場合は、在宅勤務者への配慮が必要となるでしょう。
そのため、ビデオ会議やチャットツールなど、在宅勤務者のコミュニケーションを円滑にするためのツールが多数開発されています。
まとめ
以上、メリット、デメリットを中心にテレワーク(リモートワーク)について見てきました。
テレワークにより、働き方の多様性が確保されることによって、会社側は雇用の確保が容易になり、従業員側は個々人に見合った働き方を選択できるようになります。
また、セキュリティの問題についてもより会社側と従業員がともに自覚的になることで、より高度なセキュリティ環境を構築できそうです。
ただ、いずれにしても作業場所のインターネット環境が重要となる点は言うまでもありません。会社内での通信状況だけでなく、各人の自宅、またモバイル通信環境の調整が必要になるケースもあります。高速で安定した光回線を導入する、回線の乗り換えを検討するなど、この機会に回線の見直しを検討してみてはいかがでしょうか。
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*2 最大通信速度は光回線タイプによって異なります。最大通信速度はお客さまのご利用機器、宅内配線、回線の混雑状況などにより低下します。